モールでの販売
■メリット
- 集客力がある(各モールのイベントにより、その都度新規顧客も獲得しやすい)
- 簡単に出店できる(WEB知識がなくても、テンプレがあったりするのですぐ出店が可能)
- 信頼度を初期段階で得られる→開店してからすぐ売れる可能性が高い。
■デメリット
- 費用がかかる(ランニングコストや出店費用など)
- 商品によっては価格競争になりやすい
- ショップとしてのブランディングが難しい
- 営業の電話が増える
- 顧客情報が扱えない→顧客情報を基にマーケティングは難しい
各モールの比較
楽天市場 | Yahooショッピング (paypayモール) | amazon | |
特徴 | ・費用が高めだが、会員数・アプリ登録者数は日本一なので、集客率高め。 ・各店舗にコンサルタントがつき、サポートや相談がしやすい。 ・検索結果はショップ毎。検索結果の表示順が売上にかなりの影響を与える。 ・最速1ヶ月で開店可能。 | ・出店料/月額利用料が無料。 ・paypay決済可能。 ・検索結果はショップ毎。検索結果の表示順が売上にかなりの影響を与える。 ・各店舗にコンサルタントがつくが、あまり深く関わってこない印象。(小杉談) | ・月間利用者数は日本一。 ・自社で商品を作っている場合は、ブランド登録するとブランド認知度も高まり、相乗り排除等のメリットも。 ・検索結果は商品ごとの表示。(同じ商品は1つのページに。親のページに相乗り登録のイメージ) |
出店費用 | 60,000円 (プランにより月額利用料を半年分または1年分払う) | 無料 | ・大口出品:4,900円(月額固定費) ・小口出品:なし |
その他費用 | ・月額利用料:プランにより異なる(最安:19,500円)→半年か1年毎に払う。 ・システム利用料(売上によるロイヤリティ):プランにより%が異なる→2.0~7.0% ・クレジットカード決済利用料 ・アフィリエイト利用料(最低1%負担) ・楽天スーパーポイント原資(最低1%負担) ・安全性・利便性向上のシステム利用料(売上に対して0.1%) ・楽天ペイ手数料 ・R-Chat(希望店舗) ・メルマガ配信料:1通1円 ・R-SNS(希望店舗:3,000円/月) ・R-messe(3,000円/月:メガプランとスタンダートプランは5,000円) ・csv利用料:10,000円/月 | ・Tポイント原資負担(最低2.5%負担) ・アフィリエイトパートナー報酬原資(最低1%負担) ・アフィリエイト手数料(アフィリエイトパートナー報酬原資の30%) ・決済サービス個別手数料(購入者がYahoo提供の決済サービスを利用した場合) | ■大口出品 ・成約料:なし ・販売手数料:出品ジャンルによって異なる(8%~15%) ■小口出品 ・成約料:販売する商品ごとに100円 ・販売手数料 |
自社ECでの販売
■メリット
- 費用を抑えられる=利益率も高くなる。
- ショップ/商品のブランディングがしやすい。
- 顧客情報を扱えるので、顧客情報に合った施策もしやすい→リピーターを獲得しやすい。
- デザイン、機能が自由に決められる。
■デメリット
- 集客しづらい→自力で集客を行わなければいけないので、広告費等がかかる場合も。
- 成果がでるまで時間がかかる→オープンしたては認知度が低く、売上に繋がりにくい。
- 制作に時間がかかる。セキュリティ対策も自社で行う。
自社ECを構築するための代表的なサイト
■オープンソース:インターネット上に無料で公開されているソフトウェアを利用する方法。
- EC-CUBE(利用料無料):https://www.ec-cube.net/
管理画面が使いにくい印象。
■ASP:最も手軽にECサイトを構築できる。
- BASE:https://thebase.in/
初期費用や月額費用などは一切発生しない。
販売手数料:3.6%+40円。
- STORES:https://stores.jp/
無料のプランもあり、試しにショップを作りたい場合におすすめ。
有料プランは、1,980円/月、初月無料。
その他、販売手数料がかかる。5%(無料プラン)、3.6%(有料プラン)
- shopify:https://www.shopify.jp/
29ドル/月~。拡張機能のアプリを利用できる。
海外進出のショップ多数あり。
プランにより販売手数料が異なる。
■パッケージ
ECサイト構築のベースとなるソフトウェアを販売会社から購入する方法。費用高め。
初期費用150,000円※その他費用もかかる。
自社サーバを用意する必要なし。
ショップの電話サポートを代行してくれる。マーケティングに関するサポートも受けられる。
- HIT-MALL:https://www.hit-mall.jp/
運用代行も行っているため、大手企業が多く利用している。
<モールと自社EC同時にオープンするのも一つの手段>